介護施設にAEDは必要？ 高齢者施設で知っておきたいAEDと救命体制

介護施設（高齢者施設）は、心停止の発生リスクが高いという特性から、AEDの設置が推奨されています。また、必要な場面で確実にAEDを使用するためには、救命体制の整備も重要です。

迅速かつ適切に対応できる救命体制づくりは、利用者と職員を守り、施設の信頼性を高めるのに効果的です。この記事では介護施設にAED設置が必要な理由や、救命体制を整備する際の留意点を詳しく解説します。

1. 介護施設にはAEDの設置が必要か

2026年9月現在、国の法律では介護施設へのAED設置を義務づけていません。

しかし、厚生労働省の「AEDの適正配置に関するガイドライン」には、AEDの設置が推奨される施設の例として「高齢者のための介護・福祉施設」が明記されています。（※1）

つまり、介護施設は法的な設置義務こそないものの、ガイドラインではAEDの設置が推奨されています。ただし、一部の自治体では、条例でAEDの設置義務や努力義務を設けているため要注意です。例えば、横浜市では一定規模以上の介護施設にAED設置を義務づけています。（※2）設置義務があるかどうかの詳細は、各自治体に確認してください。

2. 介護施設でAEDが必要とされる理由

介護施設において、AEDの設置は、安全性と信頼性の担保に欠かせない要素です。ここでは、主な3つの理由について詳しく解説します。

2-1. 心停止のリスクが高い利用者が多いため

高齢者施設の利用者は加齢に伴う身体機能の変化に加え、基礎疾患を抱えている方がいるケースもあります。そのため、不整脈や心筋梗塞など、心停止につながる病気を発症するリスクも高くなります。

実際、50人以上の高齢者施設では、一定以上の頻度で心停止が発生しているデータがあります。（※1）

心停止の場合、電気ショックが1分遅れるごとに救命率が約10％低下します。しかし、119番通報後に救急車が到着するまでは、平均で10分かかるのが現状です。（※3）

つまり、救急隊を待つだけでは救命できる確率が低くなります。AEDを設置すれば、突然の心停止に迅速に対応でき、救命できる可能性を高められます。

2-2. 施設の信頼性につながるため

心停止のような緊急事態への備えは、介護サービスの向上という意味でも重要です。もともと介護サービス事業者には、安全配慮義務を果たしながら適切な介護サービスを提供する義務があります。（※4）

具体的な取り組みとして、AED設置以外にも次のような対策が挙げられます。

• マニュアル整備
• 適切なリスク評価
• 定期的な研修

安心して利用できる施設づくりは、利用者や利用者家族からの信頼につながります。

2-3. 安心して働ける環境を整備するため

介護施設は心停止が発生しやすい環境であるため、急変時の対応に不安を感じている職員は少なくありません。実際に研究では、利用者の心停止現場に関わった高齢者福祉施設職員のうち、約9割が何らかのストレス反応を抱いていたことがわかっています。（※5）

ストレス反応として多かったのが「これでよかったのか」「もっとできることはなかったのか」といった不安や自責の念、後悔です。私の経験でも利用者の心停止を目撃した後、自責の念や後悔から立ち直れず退職した介護職員がいました。

他にも、研究では「一次救命処置の手技に関する不安」がストレス反応を高めることもわかっています。AEDの設置を含む救命体制の整備は、一次救命処置の手技に関する不安や迷いを減らすのに効果的です。

また、安心して働ける環境という点では、職員の高齢化も念頭に置く必要があります。厚生労働省によると、介護職員のうち60歳以上の割合は、施設勤務で17.9％、訪問介護では35.3％です。（※6）AEDを設置すれば、職員が突然の心停止を起こした際にも対応しやすくなります。

3. 介護施設における救命体制とAEDの役割

介護施設に限らず、急変した人を救命するには「救命の連鎖」を途切れず素早くつなげるのが重要です。AEDは救命の連鎖のうち、3番目の輪（一次救命処置）に位置づけられています。

ここでは救命の連鎖で介護施設が担う役割や、救命体制を整備する重要性について詳しく解説します。

3-1. 「救命の連鎖」とAEDの位置づけ

救命の連鎖とは、急変した傷病者を救命し、元の生活が送れるようになるために必要となる一連の行動です。

救命の連鎖における4つの輪は、以下の要素で構成されています。

1. 心停止の予防
2. 早期認識と通報
3. 一次救命処置
4. 二次救命処置と心拍再開後の集中治療

4つの輪のうち1～3は介護施設が、4は搬送先の医療機関が担う領域です。救命効果を高めるには、4つの輪（連鎖）が途切れることなく迅速に行われることが重要です。

つまり、介護施設で救命の連鎖を途切れさせないためには、AEDの設置や救命体制の整備が必要になります。

救命の連鎖について詳しく知りたい方は、救命の連鎖とは。覚えておきたい救命効果を高める4つの取り組み。をご参照ください。

3-2. 救命体制にはマニュアル作成が不可欠

救命体制には、施設の実態に合った独自のマニュアル作成が必須です。ただし、一般的な内容をそのまま引用するのではなく、現場で使えるマニュアルに整える必要があります。

マニュアルを作成する際は、バランスの取れたメンバー構成がポイントです。医師や看護師だけに任せたり、管理職だけで決めたりするのは避けます。（※7）

例えば、責任者や看護師、相談員、介護職など多職種でマニュアルを作成し、内容は適宜往診医に確認するといった方法が挙げられます。

介護施設は幅広い職種や背景を持つ職員が働いているため、内容のわかりやすさも重要なポイントです。フローシートやイラストなどを活用すると、視覚的に理解しやすくなります。また、マニュアルは心停止以外に誤嚥・窒息、転倒など、急変の状況ごとに作成しておくとよいでしょう。

作成したマニュアルは、ステーションなど目立つ場所に掲示するのをおすすめします。作成した後も定期的に内容を見直し、必要に応じて更新します。

本サイトでも、一次救命処置やAEDの使い方の手順を示したポスターが無料でダウンロードできますので、ぜひご活用ください。

4. 介護施設における救命体制の留意点

介護施設での救命体制は、施設の特性に合わせて整備するのがポイントです。ここでは、高齢者施設でよくあるケースをもとに、救命体制の留意点を解説します。

4-1. 心肺蘇生やAED使用を望まない意思への対応

介護施設で心停止が発生した場合、AED使用を含む心肺蘇生法（CPR）を行いながら、救急車を要請するのが原則です。

ただし、本人・家族の事前意思があり一定の要件を満たす場合、心停止時にAED使用を含む心肺蘇生や救急車の要請をしないケースがあります。

心停止時にAED使用や心肺蘇生法を行うか否かは、生命を左右する重大な意思決定です。そのため、介護施設においても慎重な対応が求められます。

具体的な判断方法や本人・家族との関わり方などは、老人ホームや介護施設でAEDを使うべきか迷ったら？ 家族の意向と判断のポイントを参照してください。

4-2. 医療資格のない職員が中心になることを前提にした教育

高齢者施設は、医療資格を有する職員が常にいるとは限りません。そのため、資格の有無にかかわらず、誰もが迅速かつ適切に対応できるようにする教育体制が求められます。

特に夜間・休日は配置人数が少ないため、限られた人数で対応するのを想定した研修も必要です。

研修は施設内で実施する場合もあれば、消防機関などが実施する外部の講習に参加する場合もあります。また、獲得した手技を忘れないように、定期的に講習を受講することをおすすめします。

4-3. AEDや救急カートの定期点検

AEDを設置して救命体制を整えた後、忘れがちになるのが定期点検です。AEDや救急カートは定期的に点検し、いつでも使える状態を維持する必要があります。

AEDの点検は、インジケーター（使用できる状態かを確認するためのランプや画面）の表示を毎日確認してください。（※8）

ほかにもAEDのバッテリーや電極パッドは使用期限があるため、定期的な交換が必要です。また、AED本体にも耐用期間（寿命）があります。

救急カートも同様に、在庫切れや期限切れを起こさないように注意します。設置場所や内容を復習する機会にもなるため、定期点検の係は持ち回りにするのがおすすめです。

5. よくある質問

ここでは老人ホームなど介護施設に勤務されている方向けに、AEDや救命体制のよくある質問をまとめました。

6. まとめ

2026年9月現在、介護施設に法的なAEDの設置義務はありません。しかし、利用者が不整脈や心筋梗塞など、心停止につながる可能性のある疾患を抱えている場合もあり、国のガイドラインでは設置が推奨されています。加えて、施設への安心感と信頼につながるという観点からも、AEDや救命体制の整備が重要です。

救命体制を整備する際は、誰でも理解できて施設の実情も考慮された、独自のマニュアル作成も必須となります。あわせて、定期的にマニュアルを見直したり、手技の研修を実施したりするのもポイントとなります。

7. 引用・参考リンク

• ※1. 参考：一般財団法人 日本救急医療財団「AEDの適正配置に関するガイドライン」（平成30年12月25日）
• ※2. 参考：横浜市消防局警防部救急課「AEDなどの救急資器材の整備が義務化されました！」
• ※3. 参考：日本AED財団「心臓突然死の現状」
• ※4. 参考：厚生労働省 老健局「介護保険施設等における事故予防及び事故発生時の対応に関するガイドライン」53ページ（令和7年11月）
• ※5. 参考：日本臨床救急医学会雑誌「一次救命処置に関与した際のストレス反応とその関連要因―高齢者福祉施設職員を対象とした検討―」（2019年）
• ※6. 引用：厚生労働省「介護労働の現状と介護雇用管理改善等計画について」3ページ
• ※7. 参考：東京都福祉保健局「高齢者施設における救急対応マニュアル作成のためのガイドライン」
• ※8. 参考：厚生労働省「AEDを点検しましょう！」